安全なまちづくりをサポートする地域科学研究所

子どもたちが自分で作る安全マップ

大人には危険だとすぐにわかる場所でも、それを理解できないのが子どもです。子どもは危険なエリアだと聞かされていても、自分が危険な目に遭うまで理解できないこともあります。自分自身で危険だと自覚することができれば、自ら危険な場所に行くことを回避することができます。

子どもの性質を踏まえて多くの自治体では、子どもたちに身を守ることを考えさせる教育として、地域安全マップを作成させる学習を行っています。
自分たちで危険な場所を探して地図作りをすることで、危険エリアを自覚できるようになります。同時にどのようにして身を守れば良いか考えさせることができますので、危険を回避することを覚えることも可能です。

子どもたちに安全マップを作成させるには、歩き始める前に安全なエリアや危険なエリアを想定させておくことが必要です。もしものときに、助けを求められる場所を想定させておくことも重要です。

実際に街を歩いてみると、その他にも気づくことが多く出てくるので、事前にイメージしておくことは大切です。

安全なエリアや危険なエリア、それ以外で気になるエリアなどを地図に書き込むと同時に、写真撮影も行っておきましょう。いろいろな場所を歩いていると、どのように危険だったか忘れてしまうことも考えられます。写真があると、どのように危険だったかを明確に思い出せるため、マップ作りの際はカメラを忘れないようにしましょう。

地理情報システムを活用した安全マップ

株式会社地域科学研究所が提供している地理情報システムやスマートフォンアプリは、地域の安全マップ作りに大変役立ちます。
地図や位置情報を住民がアプリから確認することができますので、ブロック堀のある場所や公園遊具、道路の陥没や落書きなどのあるエリアから子どもたちを遠ざけることができるのだそうです。

安全マップは災害時のハザードマップとしても活用できるので、子どもだけでなく大人も利用することができます。避難所の位置やAEDの設置場所、危険箇所の位置表示などの防災機能も含まれているので、災害時に住民がパニックになることも防げるでしょう。

地域科学研究所が提供しているシステムには、現地調査を行えるGPS現地調査システムもあり、問題のある場所で画像を撮影したり、調査結果を入力することが可能です。
調査業務を効率化できるだけでなく、これまでの調査データと重ね合わせて比較することもできます。

同社は地方公共団体向けのICTソリューションを数多く手がけており、これまで170以上もの自治体のシステム開発や運用サポートなどを行ってきています。